地域環境システム専攻

都市のような限定された地域の中で、人間は活動し生活しています。都市における生活は便利ではありますが、汚染された大気や騒音に悩まされなければなりません。生活廃棄物は地下水や河川、さらには土壌を汚染します。ひとたび地震などの災害が起これば、その被害は甚大です。道路や建築物はコンクリートで覆われているので、太陽熱を吸収・蓄積し、ヒートアイランドとなり周辺の田園地域よりも平均気温は上昇します。単位面積あたりの人口密度が大きく、電力や都市ガス、自動車用ガソリンなどのエネルギー消費密度も大きいので、その安定供給システムを確立することも容易ではありません。燃料を燃やせば窒素酸化物や硫黄酸化物が発生し大気汚染や材料破壊をひき起こします。

生活廃棄物も大部分は焼却処分されますが、そのときに発生する燃焼熱はほとんど利用されることなく大気中に放射されているのです。地域開発と、それに伴うエネルギー消費は、環境問題と表裏一体です。それらの調和を計りながら、地域に美と潤いをもたらすために、工学のあらゆる分野の研究者が共同して、学際的に研究を進めることが出来れば大きな成果が期待できるでしょう。本学は持てる力の総力を結集して、まずこの領域の研究・教育に取り組んでいます。

具体的には、地域における大気、水、土壌の汚染とその防止、都市環境と健康被害、環境汚染に直結する都市廃棄物の処理方法の合理化、リサイクル性に富む環境適合性材料の開発と環境に優しい材料や構造の選択、環境に優しい地域へのエネルギー供給にともなう材料の開発とその設計計画、ヒートアイランドと居住環境保全、環境に調和した都市や建築の設計計画、大規模都市災害の防止、都市環境形成の史的分析などの研究を推進しています。

教育研究上の目的・理念・ポリシー

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教育研究上の目的
 都市のような限定された地域においては、人間の社会的、文化的活動が、そこでの生活環境に好ましくない影響を及ぼすことが少なくない。地域の持続的発展には、地域活動の活性化と、生活環境の保全との調和が不可欠である。
 また、その実現には、電気電子・材料・化学・機械・建設工学など、幅広い分野にわたる課題に取り組む必要がある。
 地域環境システム専攻は、自らの専門分野の研究を深めると同時に、技術が社会や自然に及ぼす影響や効果を洞察し、異なる専門分野の研究者が互いの情報を交換することを通じて、地域環境におけるより良い社会・文化・生活の基盤形成に寄与し、持続可能な社会を実現することを目的とする。その教育目標は、地域環境に関する幅広い視野を持ち、高い専門性を活かして、この目的を達成できる人材の育成にある。
ディプロマ・ポリシー
 地域環境システム専攻の教育目標は、地域環境に関する幅広い視野を持ち、高い専門性を活かして、自らの考えを実現できる人材の育成にあります。本専攻において学位を取得するには、学位論文の提出に加えて、本専攻の定める学位審査基準を満たすことが求められます。なお、学位審査基準は学位審査において審査評価シートにより採点します。

学位審査基準

 次の基準を満たした人に博士(工学又は学術)の学位を授与します。本専攻において学位を取得するには、学位論文の提出に加えて、以下の基準を満たすことが求められます。

(1) 課程博士の学位審査基準
①在籍期間
本研究科博士(後期)課程に3年以上在籍し、所定の研究指導を受けていること。ただし、優れた研究業績を挙げた者については、1年以上在籍すればよいものとする。
②研究業績
(i) 在籍期間中に学協会の審査のある学術論文誌に第一著者として投稿し、掲載された論文が原則として2編以上あること。ただし、同論文2編のうち1編は、審査のある国際会議のプロシーディングス2編(第一著者)に替えることができるものとする。なお、第一著者ではないが筆頭貢献者である場合には、主担当指導教員が当該学生の筆頭貢献者としての貢献度を示す書類を添付することでこれに代える。
(ii) 論文誌掲載決定、国際会議発表決定のものは、それを証明する書類を添付すること。

(2) 課程博士(社会人早期修了コース)の学位審査基準)
①在籍期間
修業年限は1年間とする。ただし、1年で修了できなかった場合は、引き続き在学し、修業年限は3年間とする。3年未満での修了も可能とする。
②研究業績
(i) 学位論文の内容に関わる第一著者または第二著者の査読付き論文3編(掲載許可を含む)以上を有すること。ただし、最低1編の第一著者の論文を含むことが必要である。なお、第一著者ではないが筆頭貢献者である場合には、主担当指導教員が当該学生の筆頭貢献者としての貢献度を示す書類を添付することでこれに代える。
(ii)在学中に発表者としての国際会議のプロシーディング1編(第一著者)以上を有すること。ただし、当該発表が最終試験までに実施される、あるいは実施されたことを証明する書類が添付されていることが必要である。なお、当該発表は在籍前に申し込んだものでも可とする。
(iii)論文誌掲載決定、国際会議発表決定のものは、それを証明する書類が添付されていることが必要である。
※社会人早期修了コースに出願できる者は、次に該当する一定の研究業績を有する社会人とする。
①修士課程修了者で3年以上の業務経験を有する者。
②論文(査読付き)を2編以上有する者。

(3).論文博士の 学位審査基準
①大学を卒業後、研究開発業務を5年以上経験した者で、学協会の審査のある学術論文誌に第一著者として投稿し、掲載された論文が5編以上あること。ただし、満期退学者が再入学しないで博士の学位の授与申請を行うとき、審査が満期退学後2年以内に終了する場合に限り、研究業績に関しては課程博士の審査基準を適用する。
ただし、ダブルディグリー協定に基づく交換留学生に対しては、課程博士における研究業績についての規定を学位審査基準として適用する。
② 論文誌掲載決定のものは、それを証明する書類を添付すること。
カリキュラム・ポリシー
 地域環境システム専攻(本専攻)のカリキュラムは、電気電子・材料・化学・機械・建設工学など、幅広い分野を通し、地域活動の活性化と生活環境の保全との調和を実現する人材育成のための構成となっています。したがって、多くの分野における研究指導及び科目が設定されています。このように、広範な各分野のカリキュラムが専門分野の研究を深める基盤になっていますが、技術と社会や自然、環境との関わりを含め、異分野交流や境界・融合領域への誘導を促し、社会、文化、生活の高度化、清浄化、正常化、信頼性、安全性に寄与できる知識の習得にも対応しています。
 さらに、専門知識の蓄積だけではなく、専門分野に対する深く、広い知識を身につけ、知識の活用能力の向上を図ること、本専攻は大学院理工学研究科博士(後期)課程の学生が学ぶ場であり学位(博士)取得が目的であることを考慮し、高い専門性の修得、専門分野以外に幅広い知識・見識を得ること、広い視野で物事を評価・判断できる能力を得ること、実際の課題に対して自らの知識を活用できる能力を修得すること、他の技術者・科学者と協働して取り組むことができるコミュニケーション能力の向上、多くの研究成果を適性に公表する能力を身につける学修場となることが本専攻のカリキュラムの基本方針であります。
アドミッション・ポリシー
 地域環境システム専攻は、異なる専門分野の研究者が互いの情報を交換することを通じて、地域環境におけるより良い社会・文化・生活の基盤形成に寄与することを目的としています。地域環境に関する幅広い視野を持ち、高い専門性を活かして、自らの考えを実現できる人材輩出を求めていきます。そのためには、広範な各分野のカリキュラムが専門分野の研究を深める基盤になっていますが、技術と社会や自然、環境との関わりを含め、異分野交流や境界・融合領域への誘導を促し、社会、文化、生活の高度化、清浄化、正常化、信頼性、安全性に寄与できる知識の修得を行いますので、これらの教育方針に対応できる人材として、以下に示す学生を求めています。

1.高い倫理観を有する方
2.専門分野に関する知識を有し,それをさらに深めたいという意欲のある方
3.地域環境の問題を含めた様々な社会問題に興味をもち,熱意をもってその解決に取り組める方
4.多様な意見を受け入れ,他分野とも協働して問題の解決に取り組める方

研究分野・研究室

部門研究指導名教員名


地域環境計画


地域環境計画特別研究(研究指導)
地域環境計画特論
中村 仁
稲積 真哉
篠崎 道彦
村上 公哉
岩倉 成志
西村 直也
志村 秀明
南 一誠
蟹澤 宏剛
秋元 孝之
中口 毅博
桑田 仁
椛山 健二
松下 希和
谷口 大造
前田 英寿
並河 努
郷田 修身
清水 郁郎
澤田 英行
山代 悟
原田 真宏
西沢 大良
栗島 英明
宮本 仁志
中川 雅史
佐藤 宏亮
作山 康
志手 一哉
増田 幸宏
鈴木 俊治
磐田 朋子
平林 由希子
袖野 玲子
猪熊 純
小塙 芳秀
岡崎 瑠美
楽 奕平
大山 雄己
環境材料工学環境材料工学特別研究(研究指導)
環境材料工学特論
高﨑 明人
正留 隆
中村 朝夫
今林 慎一郎
野田 和彦
永 直文
山下 光雄
北川 理
松村 一成
苅谷 義治
野村 幹弘
古賀 純子
新井 剛
木戸脇 匡俊
清野 肇
田嶋 稔樹
幡野 明彦
小西 利史
坂上 賢一
橋村 真治
宇都宮 登雄
ミリアラ ムラリダ
山本 文子
堀 顕子
濱崎 仁
坂井 直道
池上 大祐
パオロ メレ
イザベラ ジェズニチカ
渡邉 祥正
フロンジ マルコ
浅田 勇人
エネルギー環境工学エネルギー環境工学特別研究(研究指導)
エネルギー環境工学特論
入倉 隆
西川 宏之
矢作 裕司
山田 純
角田 和巳
田中 耕太郎
藤田 吾郎
小野 直樹
君島 真仁
斎藤 寛秦
丹下 学
諏訪 好英
石井 康之
ラジャゴパラン ウママヘスワリ
白井 克明
環境防災工学環境材料工学特別研究(研究指導)
環境材料工学特論
勝木 太
隈澤 文俊
紺野 克昭
穴見 健吾
岸田 慎司
伊代田 岳史
石川 裕次
小澤 雄樹
マイケル ヘンリー
先端マネジメント工学先端マネジメント工学特別研究(研究指導)
先端マネジメント工学特論
田中 秀穂
平田 貞代

学科データ


その他データ

入学者推移(人)

 2016年度2017年度2018年度2019年度2020年度
入学者7811104
男女比率6:18:05:67:33:1