首都圏に立地する大学における産業界のニーズに対応した教育改善

本学の「首都圏に立地する大学における産業界のニーズに対応した教育改善」が平成24年度「産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業」に採択されました。
本事業は複数大学からの共同申請のみを対象としており、全国159の国公私立大学等から9件の申請があり、146大学、8件が採択されました。
本学は、幹事校である青山学院大学をはじめとし、お茶の水女子大学、大妻女子大学、工学院大学、駒澤大学、昭和女子大学、女子美術大学、専修大学、拓殖大学、東京家政大学、東京電機大学、東京都市大学、東京未来大学、法政大学、明治学院大学、目白大学、東京家政大学短期大学部、計17大学と連携し、実施していきます。

文部科学省「産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業」は、産業界のニーズに対応した人材育成の取組を行う大学・短期大学が、地域ごとに共同して地元の企業、経済団体、地域の団体や自治体等と産学協働のための連携会議を形成して以下のような取組を実施することにより、社会的・職業的に自立し、産業界のニーズに対応した人材の育成に向けた取組の充実が図られるよう国として支援し、幅広い職業人養成に比重を置く大学の機能別分化に資することを目的としています。

平成24年度採択(支援期間:3年間)

事業目的

本事業の目的は、首都圏に立地し、それぞれの特色と資質を持った連携18大学が、業種・職種によって異なる産業界のニーズに対応し、社会的・職業的自立力を持った人材の育成に資するため、カリキュラムの改善・充実を行い、産業界と密接に結びついた新しい人材開発プログラムを開発することである。さらに、国際的な評価基準をもつ技術を育成するための教育手法の開発、教育改善に取り組む。これらの目的を達成するために、以下のテーマ1~5を設定する。
テーマ 目的 方法・事業内容 成果
テーマ1.
 産業界ニーズの把握
産業界と大学が求める能力のギャップを埋めるために、個々の大学の条件にあった産業界ニーズの把握方法を開発する。 調査方法として、フォーカス・グループ・インタビューによる手法を利用し、調査目的に合わせてサンプリングした学生へのインタビューを実施して手法を取得するとともに、各大学への普及を図る。 調査方法として、フォーカス・グループ・インタビューによる手法を利用し、調査目的に合わせてサンプリングした学生へのインタビューを実施して手法を取得するとともに、各大学への普及を図る。
テーマ2.
 社会的・職業的自立力の測定手法の開発
社会的・職業的自立力を測定する尺度を検討するとともに、より効果的な測定手法を開発する。 既存の複数の測定方法を比較検討して、測定手法の策定に必要無条件を抽出し、これをもとに産業界のニーズを反映した測定手法を開発する。 各大学は、それぞれの学生への測定手法の適用可能性を検討し、自大学に適合した測定手法を採用できる。
テーマ3.
 産業界のニーズに対応したカリキュラムの開発・体系化
産業界のニーズに対応したカリキュラムの開発・体系化をおこなうために、先進的な取り組みの事例等の調査、検討をおこなう。 個々の大学で実施されているカリキュラムを調査、検討して、カリキュラム開発・体系化を行い、同時に、産官学連携会議などの協力を経て、産業界の学業への考え方を把握し、反映させる。 産業界のニーズに対応し、学生の社会的・職業的自立をはかるために大学が備えるべき科目、カリキュラム体系を構成する。
テーマ4.
 産業界との連携による人材育成プログラムの開発
産業界との連携の中で、社会人として必要な「働く力」をもつ人材育成プログラムを開発する。 働く場面を想定したビデオ教材の開発、催事販売インターンシップなどPBL型教育、海外企業・団体と協働する海外インターンシップなどを開発する。 制作したビデオ教材の利用、各大学のインターンシップへの参加を通して、人材育成プログラムを共有する。
テーマ5.
 産業界のニーズに対応した技術者の育成
産業界のニーズに対応した社会的・職業的自立力を有する技術者を育成するための教育改善・充実をはかる。 学生参加型(Student Engagement型)教育の普及と実施方法の改善を目指して、事例調査、PBL研究会の開催、ワールドカフェ形式のディベート等を実施する。 社会的・職業的自立力を有する技術者を効果的に育成するためのSE型教育の手法を開発・普及させる。

大学グループおよび産業界との連携組織図

大学グループおよび産業界との連携組織図
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