指導教員との事前相談について

事前相談 とは、指導を希望する指導教員と自身の研究分野が相違していないことを出願前に確認する手続きです。

本学内部進学者以外※1の方は、出願前に【必ず】事前相談を行う必要があります。
※1他大学からの修士・博士への進学希望日本語学校や海外の大学から進学を希望する留学生(本学研究生含む)など

なお本学内部進学予定者は、事前相談を行う必要はありません。

事前相談は The Admissions Office(TAO) という出願システムを介して実施しています。
The Admissions Office(TAO)

こちらのページで、指導を希望する教員を探してください。 
https://shibaura.pure.elsevier.com
https://www.shibaura-it.ac.jp/research/search/image.html
下記のページ内「教員リスト」を確認し、当該教員がリストに入っているか確認してください。
https://www.shibaura-it.ac.jp/examinee/graduate/guideline.html

以下のマニュアルをよく確認し、 TAO経由で指導を希望する教員から事前相談完了届を取得してください。
事前相談マニュアル(希望者向け)

準備する書類について

事前相談には以下の書類が必要となりますので、事前相談実施期間前に準備しておくことをお勧めいたします。

1. [必須] 経歴書(様式自由)
※ 高校卒業から現在まで空白の期間がないように作成してください。
2. [必須] これまでの研究概要(A4 1枚程度 / 様式自由)
3. [必須] 研究計画書(様式自由)
4. [必須] 卒業・修了(見込み)証明書(原語版及び日本語または英語版)
5. [必須] 成績証明書(原語版及び日本語または英語版)
6. [任意] 英語テストのスコアレポート(TOEIC® L&R、TOEIC® S&W、TOEFL® iBT、IELTS Academic、GTEC(大学生・社会人向け/4技能)のいずれか)
7. [任意]日本語能力試験の成績証明書または日本留学試験「日本語」の成績確認書(留学生の場合)
8. [任意] その他 

※研究計画書の内容と指導を希望する教員の研究分野が一致しているかどうかをご確認ください。
※一度に複数の教員にお取り次ぎすることはできません。
※英語テストのスコアレポートは、事前相談では[任意]提出としています。ただし、入試の本出願時に提出がない場合、出願を完了することができません。(PC画面のスクリーンショット等は不可)現在スコアレポートをお持ちでない方は、至急準備または受験いただくようお願い致します。
※日本語能力試験の成績証明書または日本留学試験「日本語」の成績確認書(留学生の場合)は、事前相談では[任意]提出としています。ただし、入試の本出願時に提出がない場合、留学生の方は出願を完了できない入試があります。(PC画面のスクリーンショット等は不可)現在成績証明書をお持ちでない方は、至急準備または受験いただくようお願い致します。

※英語テストのスコアレポート、日本語能力試験の成績証明書または日本留学試験「日本語」の成績確認書(留学生の場合)については、こちらもご確認ください。
2024 年度⼊試からの芝浦⼯業⼤学⼤学院⼊試の変更点について


オンライン出願システム「The Admissions Office(TAO)」について

「The Admissions Office(TAO)」は、オンライン出願システムです。出願の際は、ユーザーマニュアルをご参照の上、こちらのURLから該当ページにアクセスしてください。
The Admissions Office(TAO)
オンライン出願システム「The Admissions Office (TAO)」ユーザーマニュアル

事前相談期間

事前相談期間① 事前相談期間②
対応する入試
(修士)
社会人特別入試
(2024年度春期入学)
一般入試(二次)
(2024年度春期入学)
対応する入試
(博士)
- 一般入試(春期)
(2024年度春期入学)
事前相談期間 2023年7月15日~2023年9月15日 2023年7月15日~ 2023年11月15日

※出願したい入試に対応する事前相談期間が終了した場合は、当該入試の事前相談の依頼はできません。(次の事前相談期間に手続きを行っていただくことになります)お早めにご準備いただきますようお願いいたします。
※ 事前相談期間は変更になる可能性があります。必ず最新の情報をご確認ください。
※ 入試スケジュールはこちらからご確認ください。入試スケジュール

安全保障貿易管理(輸出管理)について

芝浦工業大学では、「外国為替及び外国貿易法」及び関連法令の規定に基づき、技術の提供や研究者・学生の受入れに際し、審査を実施しています。このことから、規制事項に該当するおそれのある場合は、希望する教育・研究内容の変更を求められることがあります。
なお、入試の合否には影響はありません。 安全保障貿易管理の詳細については、以下の経済産業省のウェブサイトを参照してください。
≪経済産業省≫  http://www.meti.go.jp/policy/anpo/index.html