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システム理工学部 - 3つのポリシー

システム理工学部

システム理工学部は、分野横断教育を特徴としています。本学部への入学を希望する受験生は、以下に挙げる「求める人物像」および本学部の教育方針、学科のカリキュラム、教育・研究の内容をよく理解して出願することが望まれます。

(システム理工学部が求める人物像)

  • 身の回りにあるさまざまな「もの」や「こと」の仕組みや成り立ちに関心を持ち、それについて深く考え、問題点を解明することに興味を持っている人。
  • 他学科の学生とチームを組んで課題に取り組むなど、システム理工学部における学科の枠を超えた演習科目に興味を持ち、主体的であり積極的に学修することに強い意欲を持っている人。
  • システムを構成する要素のつながりを重視した付加価値のある「ものづくり」や「新たな枠組みづくり」に携わることを通じて社会に貢献する意志を持っている人。

上記に賛同し、本学部への入学を希望する人は、高等学校等において以下の能力を身につけておくことが望まれます。

(1) 高等学校等の課程で学ぶ知識・技能(特に外国語、数学、理科)
(2) 思考力・判断力・表現力等の能力
(3) 主体性をもって多様な人々と協働して学ぶ能力

本学部においては、上記の能力等を総合的・多面的に評価するため、以下の入学者選抜を実施します。なお、評価の重みづけ(配点等)は、各選抜方式の要項を参照してください。

  • 前期・後期・全学統一日程入試では、(1)を重視するとともに、記述式試験により(2)を評価します。
  • 大学入試センター利用方式では、多科目の合計点により(1)の総合的な能力を重視した評価を行います。
  • 指定校推薦、併設校推薦および附属校推薦では、調査書により(1)(2)を評価し、面接により(1)(2)(3)を総合的に評価します。
  • 外国人特別入試では、筆記試験、外部検定試験等により(1)(2)を評価し、および面接により(1)(2)(3)を総合的に評価します。

システム理工学部では、ディプロマ・ポリシーに掲げる目標を達成するため、学問体系を横断し関連づけるシステム工学の手法と、専門的知識を深めるための学科専門教育を体系的に学修・研究するための手法により、教育プログラムを実施しています。
この教育プログラムは、総合科目、共通科目、専門科目の講義、演習、実験、実習で構成されています。学部理念の核となる共通科目のシステム工学教育では、学生の主体的・能動的な学修を促すために、プロジェクトを通した演習と講義の組み合わせにより実践と経験を繰り返して学修していくカリキュラムを編成しています。
カリキュラムは、次の科目群で編成され,その学修成果を多面的に評価し、学生の振り返りを促すことで学修・教育目標を達成します。

1.学部総合科目
幅広い教養と他分野・異文化の理解力を修得
1-1 エンジニアリテラシー科目
個々の科学技術を総合して問題解決を行う能力の修得
1-2 社会科学系科目
社会についての科学的認識力の修得
1-3 人文科学系科目
人間の精神活動ならびにその産物としての文化への理解を養う
1-4 保健・体育系科目
健やかな精神・肉体の育成
1-5 外国語科目
異文化コミュニケーション力を養う

2.学部共通科目
システム理工学部生として共通に有すべき工学基礎力の修得
2-1 基礎科目
理工系人材の基盤となる数学、物理、化学、生物学の修得
2-2 システム・情報科目
社会の問題解決に必要な情報リテラシーとシステム工学理論を修め、グループワークによる解決力を養成

3.学科専門科目
専門的知識を深める

4.総合研究
各自が設定したテーマを解明、解決策を導く
 

システム理工学部は、理工学の基礎知識と幅広い専門分野の知識に加え、学問体系を横断し関連づけるシステム工学の手法、すなわち総合的解決策を追求する「システム思考」、目標達成の機能を作る「システム手法」、および問題解決の人・知識・技術を統合する「システムマネジメント」を修得し、地域と人類社会の発展に貢献する高い倫理観を持ち、卒業要件を満たしたものに学位を授与します。

(学修・教育目標)

  • 地球的観点から多面的に物事を考える幅広い教養を備え、他分野・異文化と相互理解・交流し、社会や世界の問題解決に取り組み、高い倫理観を持った理工学人材として行動できる。
  • 科学技術の知識を修得するとともに、これを総合して問題解決するまでの行動計画を推進するためのシステム思考を修得し、問題を発見し、総合的解決策を導き出すことができる。
  • 社会の問題解決に必要なシステム工学の理論とその運用能力を備え、人・知識・技術をマネジメントし、関係する人々とのコミュニケーションを図りながらチームで仕事ができる。
  • 専門的知識とその運用能力を備え、問題解決に必要な知識・スキルを認識し、不足分を自己学修し、問題を解決できる。

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