建設工学専攻

本専攻では建築計画、建築史、建築設備、環境工学、建築構造、生産工学、土木工学、都市計画の7部門の専門分野を中心に、従来の建築・土木という垣根を越えた建設分野全体を視野においた幅広い領域の勉学が可能となっています。そして修了後に即戦力として活躍でき、行政、設計、技術開発など、あらゆる業務を遂行できるよう幅広い教育が行われています。

教育研究上の目的・理念・ポリシー

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教育研究上の目的
建設工学専攻では、ディプロマ・ポリシーに合致した修士を育成するため、1.国土・都市・まちの生活空間や社会基盤を建設・管理して、2.良質な環境を持続させていくための技術や制度を修得し、3.さらには高度な管理能力を身に付けることを目指して教育・研究を行う。本専攻は、工学部の土木工学科、建築学科、建築工学科、システム理工学部の環境システム学科、及びデザイン工学部のデザイン工学科建築・空間デザイン領域の合計5学科を基盤に構成され、社会が必要とする環境が大きく変わりつつある中で、創造力を活かし、技術と社会の関係を強く意識した大学院生を育成することを教育目標とする。
本専攻の教育・研究部門には、建築計画、建築設計、建築史、都市計画から成る「デザイン・プランニング系」と、建築環境設備、建築構造、生産工学、社会基盤施設、地域・環境計画から成る「エンジニアリング系」の2系統で編成をする。また、専門分野の高度化に応じた応用分野の講義の拡充及び各研究室の枠を越えて、大学院生と教員が共同作業する演習(デザインワークショップとプランニングワークショップなど)、フランス、ロシア、イタリア、韓国など海外の提携校を含む他大学との交流プロジェクトを毎年活発に行う。
本専攻を修了した学生の進路としては、建設分野を中心とする、設計事務所、建設業、技術研究所、コンサルタント、ディベロッパー、公務員に加えて、環境系シンクタンク、市民活動のNPO、コミュニティ・ビジネスの起業などの新分野も視野に入れる。
ディプロマ・ポリシー
建設工学専攻では、国土・都市・まちの生活空間や社会基盤を建設・管理して、良質な環境を持続させていくための技術や制度を修得し、さらには高度な管理能力を身に付けることを目標に修士課程修了までに次の項目の修得を求めます
(1)高度な専門知識と研究開発能力、問題発掘能力、定量的に問題を解決する能力
(2)測定や加工等の実験能力、技術システムを総合化できる能力
(3)技術と環境・経済・文化との関係にも配慮できる柔軟な思考能力と幅広い見識の獲得

学位審査基準

次の基準を満たした人に修士(工学)の学位を授与します。
•中間審査を所定の期日までに完了し、かつ修士論文及び発表において、主査・副査は60%以上の得点を合とし、主査1名、副査1名以上が合であること。
カリキュラム・ポリシー
ディプロマ・ポリシーおよび教育研究上の目的に沿って、本専攻では以下のような能力を修得させることを目標にカリキュラムを設計しています。

A)建設工学が対象とする建築物や土木構造物、自然、社会からなる総合システムを自然科学と社会科学に基づいて扱うことができる。
B)国土、都市やまち、建築などの背景となる歴史、風土、習慣、芸術や国際情勢などの知識を修得し、将来に続く豊かな人間文化の創造に役立たせることができる。
C)人と環境の関係の正しい理解のもと、都市・建築・土木を取り巻く種々の環境要因を的確に分析し、持続可能な社会づくりと新しい都市・建築・土木環境システムの実現に貢献することができる。
D)専門とする分野の専門知識を体系的に修得し、問題解決に応用することができる。
E)人や社会が満足できる国土、都市、まち、建築を実現するために、条件や課題を発見・整理・分析し、合理的な解決方法を示すことができる。
F)建設技術の基礎的な数理的知識を応用して、建築・土木の科学的な側面を高度に把握することができる。
G)記述や討議、プレゼンテーションなどを通して、自らの意見を他者に論理的に伝え、さらに、高度な議論ができる。
H) PBLの実践を通して他者理解や他者と協働した課題への取り組み方を身につけ、グローバル化に対応した社会貢献ができる。
I)建築物や土木構造物が人、社会、環境に及ぼす影響を考え、建築・土木に携わる責任と役割を理解し、技術者倫理を遵守することができる。
アドミッション・ポリシー
建設工学専攻が意図する院生の将来養成イメージとは、大きな括りでは、以下のような三分野に分けられ、更に細かい研究指導体制に分けられます。
A)建築や都市関連の設計や計画などに従事する技術者、建築史関連の調査研究者あるいは古建築の修復、保全などの作業に従事する技術者。
B)建築や都市の構造、環境、生産関連の設計や計画、研究などに従事する技術者。
C)土木工学及び都市計画関連の設計や計画、研究などに従事する技術者。
これらの分野に即して入試からカリキュラム、そして修士論文までのポリシーとシステムが構築されています。専攻に所属する四学科一コースの教員は、専攻では学部での括りを超えた横断的な部門、研究指導に分かれており、入学後の履修もこの括りに基づいて構成されています。
このようなカリキュラムそして修士論文までのシステムに合致する学生として、各学科での学部専門教育を基盤として、更に技術の対象となる社会への広い視野と専門諸分野への深い知識、技術、知見への意欲を併せもつ学生を求めます。

研究分野・研究室

部門 研究指導名 指導教員名 研究室名
建築計画 建築計画研究 南 一誠 建築構法計画研究室
住環境計画研究 清水 郁郎 住環境計画研究室
建築設計 建築設計研究 赤堀 忍 建築設計研究室
西沢 大良 建築・都市計画研究室
堀越 英嗣 建築・設計研究室
郷田 修身 建築・住環境計画研究室
原田 真宏 建築・環境設計研究室
田中 厚子
山代 悟 プロジェクトデザイン研究室
岡野 道子
建築設計情報研究 澤田 英行 建築設計情報研究室
空間デザイン研究 谷口 大造 建築デザイン研究室
前田 英寿 都市デザイン研究室
建築史 建築史研究 藤澤 彰 建築史研究室
伊藤 洋子 建築史研究室
建築環境設備 建築・地域システム研究 村上 公哉 建築・都市環境設備計画研究室
建築環境工学研究 西村 直也 建築環境工学研究室
秋元 孝之 建築環境設備研究室
古屋 浩 建築環境・音響研究室
建築構造 建築構造研究 隈澤 文俊 耐震工学研究室
椛山 健二 建築構造・耐震構造研究室
建築地震防災研究 岸田 慎司 建築構造研究室
建築地盤振動工学研究 土方 勝一郎 建築振動・地盤振動研究室
建築構造計画研究 小澤 雄樹 建築構造設計研究室
建築構造システム研究 石川 裕次 建築構造システム研究室
生産工学 材料施工研究 濱崎 仁 建築材料・施工研究室
古賀 純子 建築材料研究室
生産システム研究 蟹澤 宏剛 建築生産研究室
志手 一哉 建築生産マネジメント研究室
社会基盤施設 土木構造研究 紺野 克昭 地震防災研究室
穴見 健吾 鋼構造研究室
建設複合材料研究 伊代田 岳史 マテリアルデザイン研究室
コンクリート構造研究 勝木 太 コンクリート構造研究室
地盤基礎工学研究 並河 努 土質力学研究室
稲積 真哉 地盤工学研究室
地域・環境計画 水工学研究 宮本 仁志 河川・流域環境研究室
平林 由希子 水文学研究室
都市環境工学研究 守田 優 都市環境工学研究室
空間情報工学研究 中川 雅史 ジオインフォマティクス研究室
環境基盤研究 栗島 英明 持続可能な都市・地域研究室
増田 幸宏 環境基盤研究室
谷田川 ルミ 教育社会学研究室
環境計画研究 中口 毅博 地域創生・環境政策研究室
土木計画研究 岩倉 成志 交通計画研究室
遠藤 玲 都市・地域マネジメント研究室
都市計画 都市計画研究 志村 秀明 地域デザイン研究室
佐藤 宏亮 地域計画研究室
桑田 仁 都市プランニング研究室
作山 康 都市計画研究室
都市デザイン研究 篠崎 道彦 空間デザイン研究室
鈴木 俊治 環境設計研究室
地域情報研究 中村 広幸 社会情報研究室
地域安全研究 中村 仁 地域安全システム研究室
ヤスミン バタチャリヤ

その他データ

入学者推移(人)

  2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
入学者 100 119 114 139 108
男女比率 77:23 99:20 90:24 107:32 88:20

留年者数(人)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
1年次




2年次 2
3 1 5
合計 2
3 1 5